私は「生かされている」ということを
月に一度か、週に一度か、三日に一度か、一日に数度か
その深さはとにかくとして、どれほど回数多く思い出すのかは大事なことだ
つまり自分というものが“生かされている存在”だということを
どれほど実感としてつかんでいるかどうか
ここが宗教の最初であるとともに、また最後といってもよいだろう
また、自分が救われているということを知るのが悟りであり
そして“救われている”とは、自己が全的に肯定されているということ
したがって自分がここに存在しているということ自体が
実は“救われている”ということ
そしてそのことのわかるのが“悟り”
いまや人生の終末に近づいてきて
いささかなりと実感としてわかるようになってきた
患えど
生かされて生きてあることの初めを知れば
患いもまた 喜びとなる
われ生かされて 生きてあり
気づけ悟れよ
(引け後）
やれ、ビックリ！
持ってて良かったSBG'ｓが跳ねる跳ねる
良い子はここまで逆張りの売り玉なんてさすがに持っていないよね
先週まではもんでいて少しずつ買っていた太陽誘電など跳ねる跳ねる
住友鉱山、三井金などなど跳ねる跳ねる
先週後半からの銘柄入れ替えは私としては大満足だ・・・が、高値警戒信号点灯
一部利食いしといた
売りは引かされているものもあるけど、まあ、これらは上げてはいかないだろうから
ビットコインなんだかすごい下げ・・・仮想通貨なんのこっちゃわからんけど
昨日沈んでいた金融株も今日は戻しているが、これらはもう持っていない、残念！
小売業が非常に低迷の中で金利を拙速に上げていいものか？
などなど考えたら私は別のものを買う・・・今日買ったけど少し早かった（（笑）
日経新聞の記事によるとこんな感じ
東京株式市場で4日、日経平均株価が前日比332円89銭（0.8%）高の4万0913円65銭で取引を終え、史上最高値を3カ月ぶりに更新した。世界の投資家と対話している企業が多く在籍する東証プライム市場の時価総額は初の1000兆円に到達した。半導体関連に資金が集中していた3月までと異なり、金融や製造業などけん引役に広がりが出ている。企業統治改革や稼ぐ力の改善に加え、日本経済の脱デフレ期待を手掛かりとした底上げが進むかが株高持続を左右する。
日経平均は終値で3月22日につけていた4万0888円43銭を上回った。年初からの上げ幅は7449円に達する。トヨタ自動車や三井住友フィナンシャルグループなど時価総額の大きな銘柄が買われ、東証株価指数（TOPIX）は1989年12月18日につけていた2884ポイントを34年半ぶりに上回った。
プライム市場の時価総額は4日、初めて1000兆円を超えた。時価総額は株価と発行済み株式数を掛け合わせて算出する。企業ごとの時価総額を合計すると、市場全体の時価総額になる。世界取引所連盟（WFE）によると、時価総額1000兆円を超えている国は日本を除けば、米国と中国（上海や深圳の証券取引所の合計）のみだ。
海外投資家の日本株買いが再び始まった。東証が4日発表した投資部門別売買動向によれば、海外投資家は6月第4週（24〜28日）に1239億円の買い越しだった。買い越しは6週ぶり。米モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのマルチアセット運用部門の最高投資責任者（CIO）、ジム・キャロン氏は「企業統治改革が進み、市場規律が働くようになってきた。日本株は基準となる資産配分比率よりも多めに配分している」と話す。
一部のテック企業にけん引役が集中する米国株と異なり、日本株は幅広い銘柄が買われる「底上げ」が鮮明だ。主要500社で構成する日経500種平均株価の採用企業では、4日時点で全体の36%にあたる182社で23年末比の上昇率が2割を超す。米S&P500種株価指数の採用企業で2割超上げているのは15%にとどまる。
2022年以前から上場する東証プライム約1630社の株価を調べたところ、4月以降に223社が最高値をつけた。投資マネーを集めているのが株主還元に積極的な企業だ。4月に1000億円を上限とする自社株買いを発表したコマツや、2000億円を上限とする自社株買いを実施したリクルートホールディングスは、追加の還元期待が強く7月4日に最高値を更新した。
「金利ある世界」の復活を受け、銀行株も高値更新リストに並ぶ。国内の長期金利の指標となる新発10年物国債利回りが5月におよそ11年ぶりとなる節目の1%をつけており、利息収入増への期待が高まる。25年3月期に2年連続の最終増益を見込むめぶきフィナンシャルグループは3月末比で22%上昇した。
海外で稼ぐ力を磨く企業にも資金が流れ込んでいる。サントリー食品インターナショナルは6月に最高値を更新した。7月4日には海外で人工知能（AI）に積極投資するソフトバンクグループが2000年2月につけた1万1000円（株式分割考慮）を上回って上場来高値を付けた。
ただ実体経済とマネー経済に乖離（かいり）が生じている。長らく500兆円台だった名目国内総生産（GDP）は物価上昇圧力が高まった23年から上向き600兆円台に迫る。一方、東証プライム時価総額はその上昇率を上回る勢いで上昇。その差は約1.7倍に開き、約2倍の米国に迫る。
GDPが日本国内での生産活動を反映するのに対し、時価総額は日本企業の海外市場での成長の果実も取り込むからだ。足元で1ドル=161円台と急速に進んだ円安が海外子会社の利益をかさ上げしている面もあるが、みずほ証券の菊地正俊チーフ株式ストラテジストは「インフレが進みながら株価が上がる、通常の国になったことの表れ」と指摘する。
もっとも経済成長の果実は個人に十分に行き渡っていない。円安を背景にした物価高により実質賃金はマイナスが続き、GDPの半分以上を占める個人消費の足かせとなっている。野村アセットマネジメントの村尾祐一常務CIOは「さらなる株高には、名目だけでなく実質の成長率を高める政策が必要になる」と指摘する。
