一粒の麦がもし地に落ちて死ななければ
それは一粒のままです
しかし、もし死ねば、豊かな実を結びます
一粒の麦のたとえに 感激したその日
私は「一粒万倍（いちりゅうまんばい）」という言葉が昔から好きで
何とか自分もその一粒（ひとつぶ）になれればと思ってきましたが
思うほどに思うようにはなれず、結局のところ、そんな一粒でもどなたかの
お役に立てればの一心で相場での利益をいろんな方面へ寄付することを
させていただいています
こんなことしか私にはできません
このブログに訪れていただく方の影響で
いままで手に取って読むことのなかった聖書を少しずつ読ませて頂いています
その中の一遍に上記の教えが書かれてありました
ことばは違えど、また、信じる神は違えど
同じようにちゃんとお示しなされているものだと
何とも言えず感激し涙があふれました
そんな私のある日の出来事です。
「一粒万倍」
この一粒が亡くなるまで大切にしていきたい言葉です
↓こんなになってしまったら、絵にかいた餅とでも言いましょうか
これのおかげで日経平均は3割ほどかさ上げされているといわれてますが・・・
日本の上場投資信託（ETF）市場拡大の背景にあったのが日銀のETF購入だ。「今後大規模緩和を修正するときには、ETFの買い入れもやめるのが自然だ」。8日の講演で内田真一日銀副総裁がこう語った。日銀が中央銀行として異例の事実上の株価下支えという行動を停止するときが近づいている。
もともと、2021年春の政策修正後、日銀のETF買いは大きく減っていた。23年は約2100億円で、20年までの数年間に年4兆〜7兆円程度も買っていた状況から一変した。それでも23年の日経平均株価は約3割上昇しており、将来の危機時はともかく、平時のETF購入はもはや不要というのが日銀の判断だろう。当局の介入が消えれば株価が真の企業価値を反映しやすくなる。望ましい話だ。
売るに売れない67兆円
とはいえ、日銀が持つETFを売っても株価は大丈夫か、と言えば話は別だ。何しろ1月末の保有額は簿価約37兆円、時価約67兆円（ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏の推計値）。後者は東証プライム市場の時価総額のおよそ7%に相当する。公的年金運用の年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF、保有国内株式は23年末時点で約55兆円）を上回る日本株の実質的な最大保有者と目されている。
日経平均の最高値更新が目前になるなど株高は続くが、日銀首脳部は「保有ETFの扱いは時間をかけて検討する」と情報発信する。売るに売れぬ状況はすぐに終わりそうにない。
保有ETFから得る分配金収入は年間1兆円超（22年度）。今後、緩和正常化に伴い日銀当座預金の付利を上げると銀行への利払いが増える。その日銀財務への悪影響を相殺するためにこの分配金が貴重という事情も、売却と距離を置く理由だ。
ETFを買う金融政策を手掛けている中央銀行は米欧主要国・地域にはない。日本だけ中銀が大株主という異例の状況になったのはなぜなのか――。
ETF買い入れは、10年に日銀が決めた包括金融緩和政策のひとつとして導入された。短期の政策金利がゼロに近づき政策に限界が見えていた中、新たな手段として加えた。事実上の株価下支えで企業の資金調達コスト引き下げに協力し、物価下落圧力を和らげるといった理屈である。とはいえリスク性の民間金融資産の購入は異例。そこで当初は特別の「基金」の枠内で手掛ける配慮をした。
大幅拡大の裏に異次元緩和の行き詰まり
買い入れ規模が一気に膨らんだのは、13年に黒田東彦総裁のもとで量的・質的緩和（通称、異次元緩和）が導入されたときだと考えている人も多いかもしれない。だが、異次元緩和開始時のETF購入の規模は年約1兆円。包括緩和時代の11年の購入額（8000億円程度）と比べてそれほど大きかったわけではない。主役はあくまで大規模な長期国債の購入だったのだ。
14年の追加緩和でETF購入額は年約3兆円に増えたが、異次元緩和開始2年後の15年春の保有額（時価）は7兆円程度と今の1割強。当初の想定通り2年で2%物価目標が実現し異次元緩和を終えれば日銀は今のような大株主にならなかった。
しかし、2%はなかなか実現せず高水準の長期国債買い入れの継続も限界に直面する。代替策として16年に導入されたのがマイナス金利政策だ。マイナス幅拡大の「深掘り」を新たな追加緩和手段にする計画だった。
だが深掘りの可能性などに反応して長期金利が急低下。利ザヤ縮小で金融機関経営が打撃を被り、年金・保険の資産運用への負の作用も強まった。マイナス金利拡大はよほどのことがない限り採用しにくくなった。
追い詰められた日銀。それこそが、脇役だったETF買い入れの存在感が拡大した背景だった。象徴が16年7月に決めた追加緩和である。英国の欧州連合（EU）離脱決定などに起因する市場混乱への対応策として、年間購入額を約6兆円にほぼ倍増させた。保有残高の急膨張の起点はここだ。
購入やめても大規模な保有に引き続き問題
その後、20年の新型コロナウイルス危機時に株式を買い支える対応には一定の意味があったものの、株価をゆがめるなどの副作用にさすがに考慮せざるを得なくなり、21年春の政策修正で一気に購入を減らした。
しかし大規模な保有は続く。売却制限を付けて割引価格で個人に譲渡し、資産形成を助けたらどうかという提案が日銀OBから出たこともあるが、「時価での処分がベース」が日銀の基本姿勢だ。
ETFの買い入れをやめても、保有分の売却はできない「売れない大株主」であり続けるなら、企業統治の点で問題が生じ得る状況は長引く。
