It is written.
それぞれの生きる道は
天によって完璧に決められていて
それでいて完全に自由だ
根っこのところを天に預けている限りは
それでも天はお前とつながっている
成り行きを神のこころと知らず
ただ人が悪いと他人を責めるこころばかり
ああ、はずかしい、はずかしい
今日もFOMCを前になかなか値が動かない
思った通りに保合い
日柄がもう少し足りなさそう
日経が高いわりに安い銘柄が多い
二極化して買うものは買われ、売られるものは売られている
売ってて良かった鉄鋼などは悪い悪い
買うものを買い、売るものを売るのが鉄則
日足でも月足でもチャートにプロットしながら見ていれば分かってくる
今日は半導体銘柄は跳ねる跳ねる
6146なんて8ヶ月で倍以上の値段になっている
安い時に買っていて良かったもののひとつ
今日の高値で一部利食いした銘柄を寄付に回した
2～3銘柄仕込んでおいた日柄から見て来年年初に化けるものも
順調に上がってきている
9984は8月高値から面白いようにうねりを取れる銘柄のひとつ
ある動きが見えるようになれば注意
今後は、財務健全性が高いが、投資尺度の低い企業には株主資本の
有効活用への要求がますます強まるだろうから
バリュー株は配当利回りが相対的に高い会社も多いので追い風になるのかもしれないと
思いながらいい感じの安い銘柄の安いところを買い仕込んでいる
米国の長期金利が低下し、為替が落ち着いているというのが日経にはいい感じ
なのだが、その場合もやはり高値は追いづらく、ダラダラとした展開となり
揉み合い継続か？
「らんまん」の夫婦が出ているゴジラ作品の評判が私の周りではすごくいいので
見に行きたいのだけれど・・・暇がない
日本のゼロインフレ脱却
24年度にかけて日本株を押し上げる力の1つ目は、日本のゼロインフレ脱却です。黒田日銀が13年から進めた「異次元」の金融緩和下でも、2%のインフレ目標は安定的に実現できませんでした。しかし、24年度にかけては以下の3点の理由から、ゼロインフレ脱却が大きく進展するとみています。
1点目は日本の期待インフレ率の上昇です（図表1）。新型コロナウイルス禍以降の物価上昇などを受け、家計、企業、市場の期待インフレ率はいずれもコロナ禍前を大きく上回っています。
2点目は構造的な賃金上昇圧力の高まりです。日銀短観の雇用人員判断DIをみると、企業の人手不足感はバブル期以来の強さに迫っています。コロナ禍前も人手不足感は強かったものの、女性や高齢者の労働参加が増えた影響で賃金が上昇しなかったとみられています。しかし女性の労働参加率はすでに8割と米国を上回ります。今後は人手不足がより直接的に賃金を押し上げると考えています。
3点目は植田日銀の政策方針です。23年に長短金利操作（イールドカーブ・コントロール、YCC）の柔軟化を市場予想より早く進めたため、日銀が拙速な金融引き締めに踏み切るリスクを懸念する見方があります。
しかし植田日銀は4月に「粘り強く金融緩和を継続していくことで、賃金の上昇を伴う形で、2%の『物価安定の目標』を持続的・安定的に実現することを目指していく」と決めました。拙速な金融引き締めで日銀自身がゼロインフレ脱却の芽を潰す可能性は低いとみています。
ゼロインフレからの脱却が進むことで、24年度の日本の長期金利は上昇するでしょう。具体的には期待インフレ率（2.0%）と日本の潜在成長率（0〜0.5%）の合計から、日銀のバランスシート拡大効果（国債を大量購入し長期金利を押し下げている効果、マイナス1ポイント）を加味した1〜1.5%に上がり、金融株の上昇をもたらすと予想しています。
東証の要請による経営改善
24年度にかけて日本株を押し上げる力の2つ目は、東京証券取引所の要請による企業の経営改善の広がりです。東証は23年3月にプライム市場・スタンダード市場の上場企業に、資本コストや株価を意識した経営の実現を求めました。
各年3月末時点でPBR（株価純資産倍率）が1倍を下回る企業による自社株買い発表額（4〜11月）を比較すると、23年度はこの6年間で最大となりました（図表2）。東証の要請がPBR1倍割れ企業の行動に影響を与えた可能性は高いと考えられます。
東証は24年1月から、要請への対応を開示した企業の一覧を公表することも決めました。PBR1倍超の企業も含めて、まだ未開示の企業に何らかの対応を行うインセンティブが発生し、経営改善の動きが広がると考えられます。
米経済軟着陸と金利低下
最後の3つ目の力は、米国の経済軟着陸と長期金利の低下です。23年末の米インフレ率は22年末比で4ポイント近く低下する見込みの一方、失業率は10月時点で3.9%と歴史的な低水準にとどまっています（図表3）。大幅な失業率上昇を回避しながらインフレ率が低下するという意味で、米経済は軟着陸に成功しつつあります。
その最大の要因は、コロナ禍により生じた供給制約の緩和です。移民減少や女性の労働参加率低下による人手不足などが改善に向かっており、活発な経済活動とインフレ圧力の低下が両立しています。
これまで米インフレ率が高止まりする要因となってきた家賃と賃金についても、先行指標となる新規契約家賃とオンライン求人サイトの賃金指数の伸び率が、既にコロナ前水準と同等かそれ以下になっています。米インフレ率もコロナ前水準まで低下するのは時間の問題です。
家賃、賃金は契約により1年程度水準が維持されるため動きが鈍いという特徴があります。米連邦準備理事会（FRB）が金融政策を決める上で重視すべき米インフレの実勢は、家賃や賃金よりも、新規契約家賃などの先行指標に近いと考えられます。この意味でも、FRBが24年前半に利下げを開始する公算は大きいとみています。
こうした状況を受け、24年の米長期金利は低下するでしょう。具体的には米長期期待インフレ率（2.0〜2.5%）と米実質潜在成長率（2.0〜2.5%）の合計に、FRBのバランスシート拡大による米長期金利押し下げ効果（マイナス0.75ポイント）を加味し、さらに政治・財政への懸念による上振れ（α）を加えた3.25〜4.25%プラスαになると考えています。
なお、αについては一時よりも縮小したとみています。11月に米国のマイク・ジョンソン新下院議長が、共和党と民主党が妥協できる中間点をついてつなぎ予算を成立させ、政府閉鎖を回避したのが背景です。
この点も考慮し、米長期金利は24年度末までに3%台後半に低下すると予想します。米長期金利が下がれば、日本の半導体関連企業、ITシステム企業などのグロース株の上昇にも波及する可能性が高いでしょう。
日本のゼロインフレ脱却、日本企業の経営改善の広がり、米経済の軟着陸成功、という3つの力が重なれば、日本企業は25年度にかけて最高益を更新する公算が大きいと考えられます。米長期金利の低下も、日本株のPER（株価収益率）を押し上げるでしょう。こうした点が原動力となり、24年度末までに日経平均株価は史上最高値を上回ると予想しています（図表4）。
