他人が何かをしてくれることを期待している姿勢からは
結局なにひとつも得るものはない
執着を捨てて選択の幅を大きく広げるべきである
気づき学ぶこと 工夫すること 改善すること 積み上げること
それが 自らが育てた本物の力になる
今日は朝から腎臓結石の病院での初診に向かう
朝の8時に病院に入り受付は早く済ませた方だと思ったが、
手術に向けての検査も思ったよりも多く、終わったのが11時半だった
結石の成分によっては超音波による体外衝撃波砕石術（ESWL）は出来ないそうで、
それが可能かどうかを調べる検査やら、採血やら、心電図やら・・・
行った病院には経尿道的結石砕石術（TUL）の最新の機械が導入されたらしく
・尿道から細い内視鏡を入れてレーザーやら空気衝撃波で砕石し、術中に砕いた石を
取り出すことが出来るが、全身麻酔でやらなければならない
先生はどうもやりたくてしょうがないようだったが、それだと来年の2月まで
手術予定がいっぱいで、入院期間も1週間くらいかかるという
ESWLが出来ないようなら仕方ないが、全身麻酔での麻酔開けの気分の悪さも知っているので、出来ることならESWLでしたかった
予定すり合わせでこの11日に1泊2日の入院で手術を受けることになった
1時間余りで手術は済むらしい
ただ、この手術の場合、呼吸によって腎臓が動き、動きに合わせるように衝撃波を
石に当ててやらないとうまく砕けない場合もあるらしく、また、腎臓への侵襲も
少なくはなく、ワインの色くらいの血尿が出たり、腎臓外膜の薄い膜の中に血が
溜まって腫れたようになることもあるとのこと
また、排石には時間が掛かる場合もあるとか
正直なところ、あまり身体に物を入れていじりたくないというのが本音
不整脈入院時の心臓内へのアブレーションでさえも私には少々きつかったから
さてさて、どうなりますでしょうや
要らんものは今年中に吐き出したい！
今日の米子は快晴で病院からの大山の眺めはとても良かった
いらんこと、悪さばかりしやがって・・・
それでなくても今週はMSQ週でデリケートなのに
政治問題は海外勢はマイナスに受け止める？・・・とはいえ、これを理由に仕掛けか？
円安妙味も剥げてしまい、何の力でここから這い上がれるのか・・・わからん
外人が買ってくる・・・？ 配当金の再投資・・・？
今日はいいタイミングで仕込んでいた通りにどんどん上げる貨物船、
寄り成りで買い増し
造船業も合いの手を入れたようにどんどん上げる・・・目出度し目出度し
いろいろなタイミング（間）の取り方が非常に上手くなった・・・自画自賛だけど
入院検査受けながらもスマホでペチペチ・・・利食いと買い増しと銘柄交換いい塩梅
到底猫先生のような達人のする変動感覚は雑な私には身に付きそうもないが、
何も思考せずに利益だけを追求するのではなく、どのタイミングで建玉し、
どのタイミングでちゃんと利食えるかとそのことだけを考えている
儲かった儲かったと喜ぶのは最初だけだし素人のすること
技術をどう上げていけるかは玄人の考え
やりすぎてテニスは肩壊しちゃったけど・・・相場は打てば打つほど上手くなろうて
12月は大事を取ってテニスチームへは休眠届けを提出
来年初打ちまでには直したい・・・痛みは取れてきたので補強へのトレーニングを
開始しようと以前使っていたセラバンドを出してみた・・・インナーマッスル用と
強化用共にゴムが朽ちていたので、早速Amazonへ注文・・・値段が高くなっとった
スゴイねAmazon！ 明日には届くってさ
日経平均「予想外の400円安」裏に政治資金問題か
4日午前の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前週末比215円（0.64%）安の3万3216円で終えた。下げ幅は一時400円を超えた。米長期金利の低下を背景にした円高・ドル安の進行で、自動車など輸出関連株の売りがきつかった。加えて、市場では自民党5派閥の政治資金パーティー収入問題に端を発する国政の不透明感が株売りに拍車をかけたとの見方も出ている。
前週末の米株式市場で主要3指数がそろって上昇したにもかかわらず、4日の東京市場は株売りで反応した。円相場が一時1ドル=146円台前半と、約3カ月ぶりの円高・ドル安水準を付けたためだ。東京市場の株価指数をみると、とくに下げが目立ったのが主力銘柄で構成される「TOPIXコア30」で、前引け時点の下落率は1.28%だった。
TOPIXコア30は、東証上場企業のうち時価総額と流動性が特に高い30銘柄を対象とする。海外勢は株安局面で大型株から売る傾向にあるため、TOPIXコア30の下落率が日経平均よりも大きいことは海外勢の売りが株安を主導している証左になる。「予想外の株安」に拍車をかけたもう一つの材料が、自民党5派閥の政治資金パーティー収入を巡る問題だったとの声が出ている。
自民党最大派閥「清和政策研究会（安倍派）」の政治資金パーティー収入の一部が政治資金収支報告書に記載されず「裏金」となっていた疑惑が浮上した。1億円超のパーティー収入を議員に還流させたとみられ、東京地検特捜部は派閥と所属議員側双方の政治資金収支報告書の記載を巡り捜査しているという。二階派の政治団体「志帥会」でも同様の疑いが生じており、週末には様々な報道が飛び交った。
フィリップ証券の増沢丈彦株式部トレーディング・ヘッドは「政治リスクに関するニュースは海外勢が嫌気しやすく、短期筋を中心にリスク回避目的の売りを出す口実になった可能性がある」と指摘する。
もちろん一連の問題が今後、どの程度広がりを見せるかは現時点では見通しにくい。ただ、足元の岸田文雄政権の内閣支持率は低迷し、日本経済新聞の11月の世論調査では政権発足後最低の30%にまで落ち込んだ。「政治とカネ」を巡る問題はこれまでも支持率の下落に直結してきただけに、疑惑の進展次第では首相が再選をめざす2024年9月の自民党総裁選にも影を落としかねない。
UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメントの青木大樹・最高投資責任者は「これ以上内閣支持率が低下すると、政権交代が現実味を帯びるが、次の首相候補になり得る有力者が不在のため、国内政治の不確実性の高まりは株式市場にとってもリスクになる」と話す。現状、青木氏は企業の収益力強化を原動力に日経平均が24年8月に3万5000円近辺まで上昇するとのシナリオを維持している。だがバブル経済崩壊後の最高値の大幅更新も射程圏内に収めている24年の日本株にとって、政治とカネの問題は大きな波乱要因になりそうだ。
日米株、高値まで残り1%の攻防 米景気の減速ぶり焦
今週の市場
今週の日米株式相場は上値余地を探る展開か。米国の利下げ期待を背景に投資家のリスク選好ムードが強まっている。米国が景気悪化を回避しつつインフレを収束させる軟着陸を達成できるのか、雇用環境や景況感を示す指標に関心が集まりそうだ。
米ダウ工業株30種平均は終値ベースの史上最高値まであと1.5%、日経平均はバブル後最高値まであと1%に迫る。上値では売りも増えるとみられる。
今週から米連邦準備理事会（FRB）高官が公の場で金融政策に関する発言を避ける「ブラックアウト」期間に入る。1日のパウエル議長講演はデータ次第を強調しタカ派姿勢ではないと受け止められた。みずほ証券の小林俊介チーフエコノミストは「インフレ率が順調に下がり、FRBに（ハト派を維持する）余裕がある間は高値を試す地合いが続きそうだ」とみる。
5日には雇用動態調査（JOLTS）や米サプライマネジメント協会（ISM）非製造業景況感指数、8日には米雇用統計の発表を控える。東海東京調査センターの平川昇二チーフグローバルストラテジストは「景気が後退していないことが確認されれば株高につながる」とみる。
日本の株式相場は33年ぶりの高値圏でもみ合う展開が続く。8日には先物とオプションの清算日が重なる「メジャーSQ」があり、これをにらんだ売買も増えそうだ。
米長期金利、低下一巡か
今週の米債券市場で長期金利の指標となる10年物国債利回りは低下一巡か。米連邦準備理事会（FRB）の高官発言をきっかけに長期金利は急激に低下した。ここから金利が一段と下がるには米経済指標の急速な悪化が必要との見方が多い。
前週はFRBのウォラー理事が利下げの可能性に言及。パウエル議長も金利低下を強くはけん制せず、米長期金利は4.19%と3カ月ぶりの低水準を付けた。
12〜13日の米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に高官の政策関連の発言はなくなり、材料は経済統計に移る。11月米雇用統計では「急ピッチの金利低下に警戒感が残る」（三井住友トラスト・アセットマネジメントの稲留克俊シニアストラテジスト）ため、一段の金利低下には大幅な下振れが条件となりそうだ。
日本では10年債入札が控える。現状の水準（0.7%）では利回り面での魅力が小さく、不調に終わるリスクもある。
円、落ち着きどころ探る
今週の外国為替市場で円相場は落ち着きどころを探る展開か。前週はドルが全面安となり、円も急速に強含んだ。一方、安くなったドルを買う動きも残る。当面は140円台半ばから後半の値動きを予想する声が多い。
円相場は前週末に1ドル=146円台後半と3カ月ぶりの水準まで上昇した。米長期金利の低下を受けて、円を売り持ちしていた投機筋が円を買い戻した。
米サプライマネジメント協会（ISM）が発表した11月の製造業景況感指数は市場予想を下回り、米経済には減速の兆候が強まっている。今週発表の11月の米雇用統計は「下振れによるドル安・円高リスクへの警戒が強い」（三菱UFJモルガン・スタンレー証券の植野大作チーフ為替ストラテジスト）との声がある。
円は対ユーロで上昇し、1カ月ぶりの高値圏にある。欧州のインフレ鈍化が鮮明になり、円安圧力が後退している。
原油相場、米中景気が左右
今週の原油相場はもみ合いの展開となりそうだ。産油国でつくる「石油輸出国機構（OPEC）プラス」は前週30日に閣僚級会合を開き、サウジアラビアやロシアなど8カ国が世界需要の約2%にあたる日量220万バレルの自主減産や輸出削減を決めた。
当面の原油供給の見通しが定まったことから、今週は世界需要を左右する米国と中国の景気に市場の視線が移る。中国では5日に財新の11月非製造業購買担当者景気指数、7日に11月貿易収支が発表される。不動産市場の苦境が続くなか、景気悪化が意識されれば原油価格を押し下げそうだ。
米国では8日、11月雇用統計と12月ミシガン大学消費者態度指数の発表を控える。インフレ鈍化が示されれば金融引き締め懸念が遠のき、原油価格の下支えにつながる。先週1日にはイスラエルとハマスが戦闘を再開した。中東情勢の緊迫化で原油価格が上昇する局面も想定される。
