自分でしか
じぶんの辞書の「言葉」を増やす作業はできない
その辞書は厚ければいいというものでもなく
薄いからと嘆く必要もない
問題なのは
その辞書に己に必須の言葉があるかないかだ
今日は個別の材料を確認しながら上げ下げ、揉み合いの展開か？
「2%の物価目標達成に向け、より確かな自信を得るまで利下げは適切ではない」
とのこと
ハイテク株の調整に入るか？
まあ、想定通りで押し目買い
日経平均、米国急落も下げ幅限られた日本のわけ
1日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、下げ幅は一時300円を超えた。米連邦準備理事会（FRB）が1月31日まで開いた米連邦公開市場委員会（FOMC）で早期の利下げに慎重な姿勢を示し、同日の米国株は急落した。もっとも、日本株の下げ幅は限られた。前日の米国株の下げはオーバーシュート気味で、戻りは意外に早いとの冷静な見立てがある。
午前の日経平均は前日比262円（0.72%）安の3万6024円で終えた。31日に2024年3月期の連結純利益が一転して増益に転じる見通しと発表したTDKが一時7%高と急伸。同じく24年3月期の連結純利益の予想を上方修正した第一三共とアドバンテストも大きく上昇し、この3銘柄で日経平均を100円押し上げた。決算にあわせて1000億円を上限とする自社株買いの実施を発表した野村ホールディングスが急伸し、15年8月以来、8年半ぶりの高値まで上昇したのも投資家心理を下支えした。
FOMCでは政策金利を4会合連続で据え置いた。市場が注目する声明文では「インフレ率が（政策目標である）2%に持続的に向かっているというより強い確信を持つに至るまでは、利下げは適切ではない」と、早期の利下げ観測をけん制する文言が追加された。パウエル議長は記者会見で「委員会が3月会合までに（利下げを）確信できるレベルに達する可能性は低い」とも述べた。
31日の米市場ではハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は前日比2.23%安と急落。1日の下落率としては23年10月25日（2.42%）以来、3カ月ぶりの大きさだ。主要行で構成するKBW銀行株指数も下落率が2%を超えるなど昨年11月以降の米株高をけん引してきたハイテクと金融の両輪が大きく売られる展開だった。
米国株の急落に戦々恐々だった日本市場だが、午前の日経平均の下落率は米国株に比べ限られた。円高進行もあり、取引開始前には「日経平均は600円以上下げてもおかしくはない」（フィリップ証券の増沢丈彦株式部トレーディング・ヘッド）との声があったほどだ。
野村証券の池田雄之輔チーフ・エクイティ・ストラテジストはFOMC後、米金利先物市場で年内に織り込む利下げ回数が5回から6回（1回当たり0.25%）に増えた点に着目する。パウエル議長が「より良いデータ（better data）ではなく、多くの良いデータ（many good data）をみたい」と発言した点について、パウエル議長は足元の物価上昇率の鈍化に満足しているとの見方を示す。
FRBが重視する個人消費支出（PCE）物価指数ではエネルギー・食品を除くコアの6カ月前比年率の伸び率が1.9%まで低下している。この発言からは一段と伸び率は鈍化する必要はなく、足元の伸び率があと3カ月続けば満足と読み取れ「利下げの開始は遅れるが、その後の利下げ幅は大きくなる可能性がある」（野村の池田氏）。
ゴールドマン・サックスのデビッド・メリクル氏はFOMC後のリポートでそれまで3月として利下げ開始時期を5月に変更した。もっとも、24年中に5回、25年は3回の計8回の利下げを実施するとの予想は維持。想定以上の物価の伸び率鈍化に伴う予防的な利下げの必要性は変わらないとの見方を示す。
折しも米資産運用大手ブラックロックは1月末に6〜12カ月先の米国株の投資判断を「ニュートラル（中立）」から「オーバーウエート（強気）」に引き上げた。FRBの利下げ開始で「市場がバラ色の経済見通しを堅持するのに伴い（米株式相場の）上昇幅は拡大する」と予想した。利下げ開始時期は後ずれしても、年内の利下げ回数（幅）が市場予想に沿ったものになれば、株を買い進められる。
米国株の立ち直りが早ければ、日本株も急いで売る必要はないとの見方ができそうだ。財務省が午前に発表した対外及び対内証券売買契約などの状況では、1月21〜27日の海外投資家による日本株への投資は4週連続で買い越し。買越額は7203億円。「海外投資家の日本株に対する関心は高い状況が続いており、中長期的には上昇基調は続く」（大和証券の阿部健児チーフストラテジスト）。前日の米国株のオーバーシュート気味の下げに、冷静な反応をみせた日本株の底堅さには期待できる。
