後悔 五つの感情・その一
あのときああすればよかったと
そんなやくざな仮定法があるばっかりに
言葉で過去を消そうとするけれど
目前の人っ子ひとりいない波打際は
目をつむっても消え去りはしない
せめて上手に後悔しようと
過去を苦い教訓に未来を夢見る事は
あの日のあなたのかけがえのない
こわれやすい愛らしさを裏切ることになる
くり返す波の教えるのは
ただの一度も本当のくり返しは無いという事
けもののように言葉をもたなかったら
このさびしい今のひろがりを
無心に吠えながら耐える事もできようものを
～谷川俊太郎～
「いま」という過ぎゆく時間のなかに
過去と未来を包含しているようなことと似ている
実は ”いまの思い” は過ぎ去り 過去のものとなる
過去のものとなった思いをいつまでも抱きしめて煩う
未来に向かっての思いを見ていないのだから
すると
道理ではないことに四苦八苦する羽目になる
道心のなかに衣食あり 衣食のなかに道心なし
自分の道を求めようとする その向上心のなかに
その向上心が “ほんもの” かどうかを試しに
誰かがストレスという ”ちょっかい” を出しにくる
道心とは
頭でもなく 言葉でもなく
この身体 このいのちの働きで思い思わないことではないか
現物先物共に商いを伴って上昇している
プライム売買代金が1.2兆円に迫るかなりの大商い
GPIFのニュースに反応した可能性あり（これに関しては下記で）
寄り後から何らかの大きな買いが入っている
今日は直近の高値39070を終値で抜けれるかどうか
越えるなら39453を越えて欲しい
GPIFの利回り0.2%上げ案 日本株比率に上昇観測
厚生労働省は2日、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）を通じて運用する資産の利回り目標を現在よりも0.2%引き上げる方針を明らかにした。好調な運用成績を反映した。市場参加者の間では、運用資産に占める日本株の比率が高まるとの観測が出ている。
年金積立金では、株や債券の運用で、名目賃金の上昇率をどこまで上回ることができるかを「実質的な運用利回り」として基準に据える。現在は1.7%だが、見直し案では1.9%に引き上げる。
2日の社会保障審議会（厚労相の諮問機関）資金運用部会に、厚労省が2025〜29年度の運用目標案を提示した。利回り目標は年金の財政検証にあわせて5年ごとに見直す。10年度、15年度には引き上げ、20年度は据え置いた。
GPIFの見直し案を受けて2日の株式相場は上昇し、日経平均株価は前週末比304円99銭高い3万8513円02銭で終えた。「GPIFがリスクをとって、利回りの高い株式の比率を高めるという連想が広がった」と野村証券の桑原真樹シニア金利ストラテジストは指摘する。
大和証券の木野内栄治チーフテクニカルアナリストは「GPIFが資産構成を検討する際の前提となる賃金上昇率についても従来から上がる可能性があり、株式を相応に組み入れる必要が生じる」と分析する。
GPIFの運用は近年、好調に推移してきた。金融市場での運用を始めた01年度から23年度にかけ、累積収益額は約153兆円になった。なかでも株高だった20〜23年度の4年間の収益額は約96兆円だった。
01〜23年度についてGPIFの運用利回りは年率で4.3%だった。この間、国内の名目賃金の上昇率は0.1%弱だったことから、賃金上昇率を超す「実質的な運用利回り」は4.2%となった。これは目標である1.7%を大きく上回る。
GPIFの資産総額は24年3月末時点で240兆円超となる。GPIFの現在の資産構成の目安（基本ポートフォリオ）を前提に、01年度以降直近までの市場環境を踏まえ、かつ運用成績が振るわないリスクを加味しても、厚労省は「実質的な運用利回り」を0.2%引き上げることが妥当だと試算した。
部会では委員から「不可能な水準ではない」など賛同する声が多くあった。あわせてガバナンス体制の徹底を求める意見のほか、明確に反対する意見も聞かれた。
厚労省は25年1月以降に最終的な方針を取りまとめ、GPIFに提示する。それを受け、GPIFは新たな資産構成の目安を24年度内に決め、25年度から反映する。
年金積立金の運用について、現在は国内債券、外国債券、国内株式、外国株式がそれぞれ25%ずつとなっている。かつては国内債券を中心とした資産構成だったが、株式や外国資産の比率を高めており、近年の株高や円安が運用の追い風となってきた。
国内株式比率の引き上げに慎重な意見もある。世界の株式市場に占める日本株の割合は5%程度なのに対してGPIFの資産構成では25%と高く、日本株の変動を強く受けやすい。市場におけるGPIFの存在感も高く、GPIF内部では現状でも日本株比率が十分高いのではないかという意見もある。
今回提案した利回りが長期的に達成されれば、年金財政が改善し、将来受け取る年金を押し上げる効果が生まれる。実質的な運用利回りの0.2%上昇により、将来世代の年金を確保するために今の高齢世代の受給額を抑制する「マクロ経済スライド」の発動期間は3年ほど短くなる。
運用目標を達成できなければ、年金水準の改善もなくなる。厚労省の担当者は「賃上げ基調に入り、より高い名目利回りを獲得しないと、高い実質的な利回りを確保できないことになる。ハードルは高くなる」と話す。
「現状ポートのままで新たな目標利回りを目指すことができる」すなわち「株式の比率は現状維持」を示唆したとも取れます。
そもそも厚労省は「方針」とは一言も言っておらず、「引き上げることについてどう考えるか」としているだけです。先走り、勇み足はご自由ですが、むしろ「現状維持」と解釈するのが妥当では？？？・・・とも
さてさて
