minayuyu2019’s blog

Life is what happens to you while you're busy making other plans.

誰かが私を

朝起きてやることがある生活は素晴らしい

 

誰かが私を待っていて

必要としてくれることは素晴らしい

 

朝 目覚めれることの有難さに掌を合わす

 

 

 

 

 

そして仕事が終わって寝る前に

今日も無事に暮らさせて頂きましてありがとうございます と

掌を合わせてお礼する

人間それぞれになくてはならんものはなにもかもご承知なさっているから

「神さま」なので、こちらからご催促することはありません

銭金の儲かることがご利益ではなく、心が清められることがご利益なのだから

それでよいのではないでしょうか

 

ありがたいことです

 

 

何事のおわしますかは知らねども

       かたじけなさに涙こぼるる  (西行法師)

 

 

 

「一粒万倍日」

私は「一粒万倍(いちりゅうまんばい)」という言葉が昔から好きで、何とか自分もその一粒(ひとつぶ)になれればと思ってきましたが、

思うほどに思うようにはなれず、結局のところ、そんな一粒でもどなたかの

お役に立てればの一心で相場での利益をいろんな方面へ寄付することをしてきました。

お陰様でその寄付額ももう少しで9桁の大台に乗りそうなところまできました。

また、その言葉の意味に息子も共感し、その一粒になるべく医師になって頑張っています。

いままで、色々な業界でその一粒になられる人なのだろうなという方々を見てきましたが、やはりそのような方はちゃんと自分の目標に向かい、自分の想いをやり遂げられていらっしゃいます。すばらしいです。

 

残念ながら今まで「一粒万倍日」というのがあることは知らずにいました。

サイトに来年の一粒万倍日が掲載されていましたので、早速手帳に印を付けました。

日柄方位をあまり気にする方ではありませんが、やって良いこと、悪いことに少しでも注意しながら生活のハリにしようと思います。

 

 

 

蛇足:

子供だましのような資産倍増論を掲げ、預金から株へと誘っていますね。

 

NISA投資枠が年360万円に拡大、貯蓄からシフト加速

 (更新) [有料会員限定]
【この記事のポイント】
・NISAの年間投資枠、つみたては3倍の120万円に
・一般は倍の240万円、貯蓄から投資の流れ後押し
・制度恒久化、生涯投資の上限は1800万円まで

少額投資非課税制度(NISA)の投資枠が2024年から合計360万円に広がる。政府・与党はつみたて型の年間枠を現行の3倍の120万円、一般型は2倍の240万円に拡大する。制度の恒久化と非課税期間の無期限化とあわせ、貯蓄から投資の流れを加速する。

政府はつみたてNISAと一般NISAの投資額を今後5年で合計56兆円に倍増させる目標を掲げた。口座数も2倍の3400万をめざす。制度の恒久化に加え、配当金などに税金がかからずに投資できる期間の無期限化、投資枠の拡大で後押しする。

つみたてNISAの現行の年間枠は40万円で、毎月の上限額は3万3333円だ。インターネット証券会社などからは「より多く投資したいという顧客ニーズに応えられていない」という声が出ていた。

一般NISAを衣替えする「成長投資枠(仮称)」の年間枠も現在の120万円から240万円に引き上げる。退職金などまとまったお金を投資に回しやすいようにする。

一般型は23年末に廃止し、つみたて投資した人だけが個別株に投資できる「2階建て」制度に移行する予定だった。複雑な制度が普及を阻みかねないため、この計画を撤回する。成長投資枠とつみたて型に同時に投資でき、使い勝手は良くなる。

自民党税制調査会には一般NISAの拡充に否定的な意見もあった。損失リスクの高い株式への投資に使われているとの指摘のほか、販売手数料目当ての証券会社による顧客の勧誘を問題視する声があった。リスクが高い監理銘柄や整理銘柄、償還までの期間が短い投資信託は対象から除外する。

非課税の生涯投資枠は1800万円とし、このうち成長投資枠は1200万円までとする方向で調整している。成長投資枠に300万円投資した人の場合、つみたて型は1500万円が上限となる。

株の配当金や投信の分配金などから得る資産所得は米欧に見劣りする。ニッセイ基礎研究所によると、日本の1人あたりの資産所得(19年)は1800ドル(約25万円)と7900ドルの米国の4分の1にとどまり、ユーロ圏の2600ドルも下回った。

投資を促す税制優遇の違いが大きい。米国や英国は家計金融資産のうち税制優遇制度を通して保有する資産が約2割あるが、日本は2%だ。

NISAが手本とした英国のISA制度は年間投資枠を2万ポンド(約330万円)としており、日本が上回る。

若年層への資産移転も促す。生きている間に子や孫に財産を移す生前贈与のうち、相続財産に加えて相続税の対象とする期間を現行の死亡前3年から7年へと延長する方向だ。

精算課税の使い勝手を向上し、年110万円の贈与は申告不要として非課税にする。税務署への届け出などの手間がかかるとして敬遠されがちだったが、利用を強く促す。